日本生態系協会事務局長の関氏が監修した記事を読んで

自然先日某銀行の広報誌を読んでいると、日本生態系協会※事務局長を務める関健志氏が監修した記事が掲載されていました。

関氏いわく、平成4年にリオデジャネイロで開催された国連環境開発会議を機に「生物多様性条約」が施行され、健全な生態系を保護し、なくしたものは取り戻すという概念が世界的に広まりました。

そしてその流れを汲み、日本生態系協会の設立に至ったとのことです。

※協会について、
こちら https://company-reseach.com/nihon-seitaikei-kyoukai (日本生態系協会どうなの?活動内容と評判まとめ)に掲載されておりますが、活動分野は「野生動植物、まちづくり、その他(環境学習)」、最近ですと樹木葬の墓地を造り「森の墓苑」というナショナルトラスト活動も始めているようです。

テクノロジーの発展とともに社会は文明化し、私たちの生活レベルも向上してきました。

しかし一方で、自然との共生なくして暮らしが成り立たないのも事実と、関氏は指摘します。

水や米、野菜、魚といった食料や、材木や燃料などの加工品は、全て自然界からの恩恵を享受しているからです。

そんな自然界は生態系の連鎖によって成り立っていますが、文明化に伴う破壊行為により、バランスは崩れつつあると関氏は訴えます。

例えば、近年危惧されている地球温暖化は、熱帯雨林の無計画な乱伐が原因だそうです。

また、熱帯雨林に生息する微生物や動植物がいなくなると、新薬の開発にも悪影響を及ぼすらしく、私たちの生命や経済の損失にも関わってくるのだとか。

豊かさに満ちていたはずの近代化には、大きなしっぺ返しが待っていたのだと痛感させられる記事でした。

まずは、一人ひとりが身近な自然を守ることから始めなくてはならないと思いました。

欧州に遅れを取る日本のエネルギー政策

スペイン現代における世界経済は、石油や石炭、ウランといった化石エネルギーなしでは成り立っていない状況です。

しかしこれら資源は決して無限ではないため、数十年もすれば採取不能となる可能性が高く、”その日”が世界全体が崩壊するXデーと言われているほどです。

またチェルノブイリに続いて福島で起きた、原子力発電所の放射能漏れ事故は、汚染や被曝の恐怖を世界中の人々の心に植え付けました。

ゆえに欧州では、ロハスの概念に回帰するための政策が進められています。

例えばデンマークでは、風力や太陽光を軸にした自然エネルギーの発電に取り組み続け、今では110%の自給率を誇っています。

日本と同様に原子力発電に多くを頼ってきたフランスも、電力を最も多く消費する時間帯は通常の11倍の電気料金に設定することで、利用を抑制しています。

対する日本はどうでしょうか?エネルギーの自給率は、世界ワーストワンという有り難くない称号をもらっています。

さらに現内閣は原子力発電を推進する政策をとっているため、一時停止中の各地の発電所を再稼働させようと目論んでいます。

つまりいくら世界第三位の経済大国であっても、エネルギー政策において日本は最も遅れを取っていると言えます。

一人ひとりが強い危機感を持ち、政府への意思表示を根気強く繰り返すことが、日本の国民にとっての最善策と言えるでしょう。

日本人はなぜエコカー利用に消極的なのか

EV車原油価格の高騰が続く中、ガソリン代を気にするあまり国民は自家用車に乗るのを控える傾向にあるようです。

有酸素運動にもなるサイクリングやウォーキングの愛好家が増えたという良い面があるものの、だからといってエネルギー問題でドライブの楽しさや爽快感をあきらめてしまうのはもったいない気もします。

どうして日本は、欧州のようにエコカーを活用するという発想になかなか至らないのでしょうか?

例えばエンジンの代わりに電気モーターで駆動する電気自動車は、停車中に太陽電池もしくは燃料電池で充電するのでガソリンは必要ありません。

大気汚染の原因となる排気ガスや、地球温暖化を引き起こすCO2を出さないので、エネルギー問題のみならず環境問題を解決するひとつの答えにもなります。

電気モーターと旧来のエンジンを組み合わせたいわゆるハイブリッドカーは、電気自動車ほどクリーンではないものの、一般的なガソリン車よりも有害物質の排出量を抑えることができます。

その上、気になる走行の安定性もガソリン車とほぼ同等です。

これほど画期的なクルマがなぜ日本の一般社会に浸透しないかというと、やはり必要経費の高さだと思われます。

購入価格もそうですが、バッテリーや他の部品の交換費が従来よりもかさんでしまうのです。

ゆえに各自動車メーカーは、低コストなエコカーの開発に取り組んでいます。